「民主主義のジレンマ」。

「いまこそ、ケインズとシュンペーターに学べ」は、「ハーバードの世界を動かす授業」の著者:リチャード・ヴィートー教授の講演会への行き帰りの地下鉄で読了。

これで、祝1/100冊。

ところで、ヴィートー教授の講演と質疑応答が終わって会場を出てきたところで、取材に来ていた「WBS(テレビ東京)」のディレクターにつかまった。

「想定外」且つ突然のことでイケテル回答ができず、勉強不足を実感。

3~4分ほどインタビューに答えただろうか?

テイクが採用されるかは分からないが、明日は緊張してWBSを見てみよう。

もし、採用されるのであれば、後半の部分にしてもらえればありがたい。

前半は、あまりに当たり前の質問で、自分で話していても「つまんない」と思う答えしかできなかった・・・。

因みに、インタビュー後半で僕が話したのは、ヴィートー教授の著作で知った「日本の高度経済成長」の「理由」は、ベンチャー企業の経営にも当てはまるということ。

組織の「価値観」が明確なこと。

貯蓄率(内部留保)が高く、投資が活発なこと。

誰が「最終意思決定者」なのかが明確なこと。

そして、決定された方針が「長期」に渡って「継続」すること。

つまり、政権(経営陣)のパワーバランスが明確なこと。

国家や企業という観点を超え「機能する組織に共通する条件」のひとつのパターンだと思う。

「民主主義の限界」という話を僕のブログでも何度か書いているが、ヴィートー教授も、民主主義国家である米国や日本、欧州よりも「共産党の一党独裁」の「中国」が上手く行っていることに言及していた。

価値観が多様化する社会では「誰の利益を優先するのか?」という問題にぶち当たる。

高齢者を優遇すれば、若年層には辛い政策になったりする。

こちらを立てればあちらは立たない。

「八方美人」はあり得ない。

政治家も、このままでは日本は立ち行かないと分かっていたとしても、「票」を獲得して「当選」しなければ、政治の仕事はできない。

となれば、「人口構成」でも「投票率」でも「マジョリティ」である「高齢者」の「票」を得られる政策を掲げなければ当選できない。

「民主主義のジレンマ」に関する話をした。

さて、明日のWBSを楽しみ?にしよう。