超大型の16連休を取られた方も、今日から仕事に復帰だろう。皆さんは、どんなGWを過ごされただろうか？
さて、昨日は、子供の保育園繋がりの友達とそのご両親が遊びに来て、賑やかな一日を過ごした。
実は、その友達と僕たちの子供は、今年の3月までは同じ保育園だったが、この4月から別々の保育園になってしまっている。
我が子にとって、大の親友である彼が遊びに来ることは、GWが始まる前から楽しみだったこともあり、昨日は大はしゃぎで、夕方、その友達が帰る時になると、「一緒に行く！！」と言って、なだめるのに一苦労だった。
話は変わるが、僕が、超マイナー株主として応援している「オルタナ」という会社がある。
社名と同じ名前の「ビジネス誌」を発行している出版社である。
「オルタナ」の由来は、オルタナティブ（alternative）であり、既存の価値観にとって代わる「新しい価値観」に基づく「政治・社会・ビジネスの在り方」を追求するというのが、オルタナの理念となっている。
そのオルタナ編集長（兼社長）の森さんとは、個人的にも親しくさせていただいているが、彼のメルマガに、とても考えさせられることが書いてあった。
以下、ところどころ、抜粋して紹介したい。
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5月4日に総務省が発表した
「子どもの数、25年連続減 1747万人、人口比最低」――です。
総人口に占める子どもの割合も32年続けて低下し、
13．7％と過去最低を更新しました。
これまで僕はよくこのメルマガで「2050年」の話題を書いてきましたが、
その2050年、日本の人口はどうなっているのでしょうか。
国立社会保障・人口問題研究所の「将来推計人口」によると、
日本の人口は2050年、9515万人と見込まれています。
（中略）
さらに問題なのは人口の世代構成です。
2009年は0～14歳が13％、15～64歳が64％、65歳以上が23％なのに対し、
2050年は0～14歳が9％、15～64歳が52％、65歳以上が40％と見込まれます。
そのころの現役世代には過大な税や、社会保障の負担がのしかかるのです。
（中略）
人口減少を食い止めるためには、国の支出を出産、育児、教育、医療に
重点配分して、出生率を政策的に向上させしかありません。これまで
「日本の社会保障の支出先は『7割』が高齢者」であり、
これは国際的に見ても非常に高い配分になっています。
（中略）
フランスの思想家ジャック・アタリ氏も、今年１月、朝日新聞グローブの
取材に対して、下記のような衝撃的な発言をしています。
「日本の最大の弱みは人口だ。移民を拒んだことによって引き起こされる
恐ろしいほどの国内の高齢化と人口減少は、大きな問題となるだろう」
「人口が減ってもなんとかなるのではないか」という
「根拠なき楽観論」は、次世代に対して、あまりにも無責任です。
現在の人口をキープした上で、より持続的な社会のあり方を考えていくべきです。
なかでも、東京への一極集中の是正、第一次産業（農林水産業）の復活、
環境への取り組みを通じた企業競争力の強化、自然エネルギーの活用などが
大きな課題です。
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皆さんは、どう思われただろうか？
ところで、先日の日経新聞の記事で知ったことだが、「プレストン効果」なる言葉があるらしい。
米国の人口学者の「サムエル・プレストン氏」は1980年代に、「少子高齢化社会では、政界や産業界の関心が『多数派の高齢者』に向かいやすい。割を食うのは、少数派の若者だ」という趣旨の提言をされたらしい。
まさしく、今の日本は、そのとおりになっている。
このまま少子高齢化が続けば、2050年には「65歳以上が40％」を占める社会になるという。
その時、僕が生きているとすると、87歳。
若者の迷惑にはなりたくない。
医療費の負担も少なくて済む、「元気な高齢者になりたい」と思う。