今日は、大学院時代の恩師のご自宅での新年会があるとかで、昼過ぎから妻が外出し、その後は、僕と子供とふたり。
昼前はひとりで機嫌良く遊んでいた5歳児もだんだんと飽きて来て、妻が外出する前あたりから「お父さん、何かしよう？」とせがんでくるようになった。
妻を見送った後、近所の公園に行くと、保育園で一緒の友達に会う。
年末にインフルエンザに罹り、治った後は僕の実家に帰省と、体力が消耗し、尚かつ、新幹線での移動で疲れているのだろう。暫く遊ぶと、珍しく自分から「お家に帰る」と言い出した。
公園を出た後、人影まばらな銀行のATMコーナーに寄り、夕食の買い物をして家に帰ると、ソファーで眠ってしまった。
さて、元日のエントリーで、今年は「数字」にまつわるコラムを書くと書いたが、今日は「貯蓄率」に関する話。
ひと頃まで、日本人は勤勉で尚かつ「貯蓄率」が高いというのが通説だったが、その構造は過去の話である。
1990年代までは「10％」以上をキープしていた「家計純貯蓄率」は2000年を境に減少し、2008年には「約3％」まで低下。
因みに、この数字は、かの「イタリア（約9％）」よりも低い。
では、その理由はさておき、貯蓄率の低下は、一国の経済にとってどのような意味を持つのだろうか？
ひとつは、「国債の購入原資」が「枯渇」する（詳細は、野口悠紀雄氏のコラムを参照されたし）。
国債の殆どは「金融機関」経由で購入されているが、その「原資」は国民の「預貯金」いわゆる「個人金融資産」である。
貯蓄率が低下するということは、国債購入原資の「個人金融資産」が増えないことを意味するが、金融機関はどうするか？というと、企業（それ以外もある）への「貸出」を「削減」する。
因みに、1996年から2006年までの10年間に「国債と地方債」と合わせて「382兆円（GDPは約450兆円）」が発行されているが、その間、「金融機関の貸出」は「207兆円」減少している一方、「株式以外の証券（国債と地方債）」は「約300兆円」増えている。
つまり、国民から集めた「預貯金」を「企業」に貸して「金利」収入を得ていたものを引き揚げ、その分を「国債購入」に洗い替えする（した）ということだ。
尚、金融機関の貸出残高「700兆円（2009年）」の内、160兆円は「住宅ローン」であり（この引き揚げは事実上、不可能だろう）、企業への貸出残高は「540兆円」となる。
リーマンショック後、急速に増大した国債と地方債の発行額（約60兆円）が継続した場合、あと「9年」で「引き揚げる原資」も「枯渇」する。
これは「理論上」の話であり、実際には「貸出をゼロ」にするのは「不可能」だろう。
となると、国内での国債消化は困難になり、長期金利が「上昇」。つまり、国債が「暴落」＝「金融機関の資産（保有国債の価格）が悪化（目減り）する」ことになり、金融危機を招くことになり兼ねない。
では、国債を「海外に販売」すればいいじゃないか？というと、そのような財政状況の「日本国債」の格付けは「ジャンク」だろうから、額面通りでは買ってもらえず、やはり「暴落」。
となると、円高改め「円安」となり、インフレとなる可能性は極めて高い。
分かりやすく、仮に、額面1ドル（1ドル＝100円として）が、50セントでないと買ってもらえない場合、1ドル＝200円になる。
因みに、時価総額でソニーやパナソニックを大きく上回るサムソンの母国「韓国」は、タイに端を発した1997年の「アジア通貨危機」の影響を受け、国家財政の破綻寸前まで行き、IMF（国際通貨基金）が介入する事態に陥ったが、その後、経済は回復。
現在の失業率は、日本よりも低い（2010年＠韓国：3％強 v.s. 日本：5％強）。
この「歴史的事実」から何を読み取るべきか？